弱視とその治療について
弱視とは基本的に目がよくみえない状態をさします。治療は小児期が最も適しており、眼鏡によって矯正する方法がとられます。不同視弱視などで幼児期に気づかずに、治療の適齢期を過ぎてしまった場合、治る可能性が低くなるようです。保険についても調べておきたいものです。
弱視とは?
弱視とは、一般的な定義はあいまいですが、基本的に目がよくみえない状態をさします。小児の時期に健康診断で眼鏡・コンタクトレンズでの矯正視力が0.3未満の場合を弱視と呼んでいるようです。視力がよくても視野が狭いなどで弱視と判定されることもあり、基準は一概にはなく上記のように眼鏡・コンタクトレンズによる矯正効果がいちじるしく低い時にあてはまるということです。
弱視の治療に適した年齢
日本における視覚障害者ではこの弱視の割合がもっとも多いということで、生活する上での支障は多い反面、弱視の障害者としての認知度は低いといわれています。弱視の治療は、幼児期に発見できれば改善できる可能性が大きいですが、成人してからの弱視はなかなか難しいということです。5,6才の小児期であれば、眼鏡などにより回復は可能だといいいます。弱視の原因のひとつである不同視弱視とは、左右の目の屈折度に差がありすぎる症状で、幼児期、不同視弱視に違和感を覚えず過ごしてしまって、小学生になってから弱視であることを発見するというケースがあります。この場合、5,6才の弱視治療に最適な年齢を過ぎてしまっている場合には、その後に治療を受けても一生弱視になる確率が高くなります。
弱視の保険適用について
弱視に対する保険機関の対応は、以前は保険適用にばらつきがあったものの、2006年4月より眼鏡等の保険適用が実施されています。実際には症状によってまだまだばらつきが見られ、上限が定められているなど、以前よりも支給額が低くなる場合もあるようです。
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